Digital Edge社、アジアにおける情報格差を解消

Digital Edge社は、顧客が接続するリソースまたはビジネスパートナーが、同じデータセンター内であっても異なるデータセンター所在地であっても、高性能で低遅延の同じエクスペリエンスにしたいと考えていました。こうした目標を達成するうえで、データセンターの相互接続およびデータセンターの交差接続両方でネットワークプラットフォームを一貫したものとすることが重要です。また、インフラのエンジニアリングと運用を簡略化します。

Digital Edge社の相互接続エンジニアリング/運用の責任者、ラファエル・ホー氏は次のように述べています。「データセンターを相互接続し、地域のお客様がどのDigital Edgeデータセンターにアクセスしても、エクスペリエンスに差が生じないようにすることが当社の戦略です。お客様がビジネスを成長させるうえでの制限はありません。お客様が必要とする地域において、性能、近接性、データ主権を一貫したものにすることを目指しています」

次の地域におけるニーズの高まりを考えれば、こうした目標は重要です。アジア太平洋地域におけるデータセンターのリース/コロケーション市場は、2029年までに12パーセントの年間成長率になると見込まれています。インドも同様で、2桁の割合で成長しています（独立系アナリスト）。

ホー氏は次のように話しています。「ジュニパーのおかげで、接続がデータセンター施設内のネットワーキングと同じ高性能で低遅延の、データセンターの相互接続プラットフォームが完成しました。お客様がどのデータセンターにアクセスしても同じです。テクノロジーエコシステム内であればどこであっても、高速かつ手頃な価格で接続できます」

Digital Edge社は今後も、最新のデータセンターコロケーションサービスおよび相互接続サービスを、まだサービスを提供していないアジア各地域に展開していきます。同社が運用または建設中のデータセンターは17あります。たとえば、東京および大阪、韓国のソウルおよびプサン、フィリピンのマニラ、インドネシアのジャカルタです。さらに、インドのナビムンバイにも拡大しています。

Digital Edge社は、そのテクノロジーエコシステムの一部としてジュニパーのネットワーキングを導入することで、施設内および施設間のサービスの整合性をとりつつ、新興成長市場におけるデータセンターサービスに対するニーズ拡大に対応する準備を整えています。